マルタのワーホリ申請の手順・書類・費用・期限
公式で確認した日 ·出典 マルタ政府 Identità（中央ビザ課）
ひとことで
マルタのワーキング・ホリデー・ビザは、日本国籍で申請時に18〜30歳の人が、入国の日から最長1年の滞在で使える制度です。
申請はマルタ政府の Identità に外部の業者（VFS）を通して出し、ビザは無料です（2026年10月31日に公式で確認）。
申請の流れ（4つの段階）
- 1
申請の条件を確かめる
日本国民であること・申請時に18〜30歳であること・主に休暇をマルタで過ごす意図があること・扶養する家族を同伴しないこと・このビザを以前に発給されたことがないこと・犯罪歴がないことが条件です。[1]
- 2
申請書と書類の一覧を入手する
Identità のページから、申請書・必要書類の一覧・申請者の宣言書をダウンロードします。[1]
- 3
VFS の予約を取る
Identità のページにある「ビザ延長サービス」の案内から、希望の申請センターと日時を選んで VFS の予約を取ります。[1]
- 4
予約の日に書類を出す
必要な書類をすべてそろえて、予約の日に VFS で出します。必要なときは、Identità が申請者に面接をすることがあります。[1]
必要な書類と条件
マルタのワーホリで求められる主な書類と条件です。
| 申請書など | 申請書・必要書類の一覧・申請者の宣言書（Identità のページからダウンロード）。[1] |
|---|---|
| 旅券 | 有効な日本のバイオメトリック旅券。マルタに滞在する最初の予定の期間が終わってから、さらに90日を超えて有効であること。[1] |
| 帰りの航空券 | 帰りの航空券、またはその航空券を買える十分な資金。[1] |
| 資金の証明 | 最初の滞在の期間に生活を支えるための、妥当な資金。額は公式のページに書かれていないため、ここには書きません。必要書類の一覧で確かめます。[1] |
| 保険 | 入院・賠償責任・医療搬送をカバーする医療・総合保険。マルタにいる全期間、有効であること。[1] |
費用
ビザそのものはマルタ政府が無料で発給すると公式に書かれています。ただし、外部の業者（VFS）のサービス料は別にかかります。額は公式の料金のページで確かめます。[1]
期限の一覧
公式に書かれている期限です。上の暦は、この期限を自分の時期で並べたものです。
| 申請 | 申請の時点で18〜30歳（両端を含む）であること[1] |
|---|---|
| 旅券 | 最初の滞在の予定の期間が終わってから90日を超えて有効であること[1] |
滞在の長さと働き方
申請する時点で18〜30歳（両端を含む）であること。滞在と回数の決まりは次のとおりです。
| 滞在の長さ | 入国の日から最長1年[1] |
|---|---|
| 参加できる回数 | 1回（このビザを以前に発給されたことがない人が対象）[1] |
| 年間の発給枠 | 100人（2026年開始・外務省の一覧）[3] |
よくあるつまずき
公式の注意書きから、申請で失敗しやすい点を挙げます。
併せて確かめること
学生ビザや観光での入国を含む全体は、マルタの入国・ビザのページにまとめています。制度の変更はマルタのニュースで出しています。
出発の前に、マルタで使える保険とマルタの SIM・eSIMを比べてみましょう。語学学校に通う人はマルタの語学学校の一覧から探せます。
ほかの国と比べるなら、ワーホリの協定国32か国の一覧で年齢と発給枠を並べています。
よくある質問
マルタのワーホリは何歳まで申請できますか？
申請する時点で18〜30歳（両端を含む）であることが条件です。31歳の誕生日の前までに申請を出します。生まれた年月を入れると、この画面で期限の目安を計算できます。
費用はいくらかかりますか？
ビザそのものはマルタ政府が無料で発給すると公式に書かれています。外部の業者（VFS）のサービス料は別にかかります。
何回参加できますか？
このビザを以前に発給されたことがない人が対象なので、1回です。
資金はいくら必要ですか？
最初の滞在の期間に生活を支えるための妥当な資金が要ります。額は公式のページに書かれていないため、ここには書いていません。必要書類の一覧で確かめてください。
出典
行き先の国の公式の記載を正としています。制度は変わることがあるため、申請の前に必ず公式で確かめてください。
- [1] マルタ政府 Identità「Working Holiday Visa - Japan」（確認 2026年10月31日）
- [2] マルタ政府 Identità「Central Visa Unit Sec Page – Working Holiday Visa」（確認 2026年10月31日）
- [3] 外務省「ワーキング・ホリデー制度」（Wayback 写し 2026-10-03）（確認 2026年10月31日）
